ラック製品総合カタログ Vol.15 269-270(270-271)

概要

  1. 周辺機器
  2. プロフェンス
  1. 269
  2. 270

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裏(設備側) 表(通路側) 通路側 スリットが ある面が裏面 (設備側) 設 備 側 通 路 側 1 3 5 度 用 パ ネ ル コーナー部 基本 パネル 基本本本本基基基基本本本本基基基 パネルルルルネネネパパパパネルルルルネネネパパパ 引き戸 パネル 設置・レイアウト上の注意 9 パネルは支柱 4 面のうち 3 面に取付可能です。パネル取付用 のボルト孔がない面が通路側を向くように設置してください。 設置場所 支柱 脚端金具 床固定 基本・135 度用パネル 支柱とパネルの高さ 135 度用連結金具 開き戸 引き戸 脚端金具はパネルに対して直交する向きに設置してください。 コーナー部はどちらの向きも設置可能です。屋外や水のかかる場所では使用しないでください。 基本・135度用パネルには表(通路側)と裏(設備側)があります。 よじのぼり防止のためにも、正しく設置してください。 高さ違いの支柱とパネルは、標準部材では取り付けできません。 上記のような高さ違いの場合は別途ご相談ください。 支柱は脚端金具部を必ず床面にアンカーボルトで固定して ください。 開き戸を設置する場合は、両側に扉面と同一方向の基本 パネルを必ず設置してください。 引き戸パネルと引き込み部の基本パネルの 間口は同一寸法で設定してください。135 度用連結金具は、設備側に金具を取り付けてください。 135度用連結金具 アンカー ボルト 脚端金具 脚端金具 パネル オカムラWebサイトより、CADパターンデータが ダウンロードできます。 (DXFファイル) https://www.okamura.co.jp/profence/index.php プ ロ フ ェ ン ス 周 辺 機 器 プロフェンス 269 ・
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参考資料 1 2 3 記号の説明図2 危険区域の高さ 保護構造物の高さ 危険区域までの水平安全距離 1 危険区域(最も近い点) 2 基準面 3 保護構造物 1 2 3 1 23 1 2 3 記号の説明 1 基準面 2 股関節 3 保護構造物 保護構造物までの高さ 防止のための距離 ケース1 ケース2 ケース3 「JIS B 9718 : 2013( ISO 13857 : 2008 )機械類の安全性ー危険区域に上肢及び下肢が到達することを防止するための安全距離」 に則り、製品の選定と安全な位置への設置をお願いいたします。 ※プロフェンスは■ の範囲に該当します。 安全距離 :保護構造物を危険区域から離して設置するときに必要な最小距離■ 保護構造物を越えての到達に対する安全距離 〈JIS B 9718:2013 4.2.2 抜粋〉 図 2 は、保護構造物越えの到達に対する安全距離 を示す。 ■ 定形開口部を通過しての到達 ー14歳以上の人 〈JIS B 9718:2013 4.2.4 抜粋〉 表 4 は、定形開口部の寸法に対する 14 歳以上の人の安全距離 を示す。開口部 の寸法は、正方形開口部の一辺、円形開口部の直径、及び長方形開口部の短辺の寸法 に対応する。開口部が 120mm 超の場合、4.2.2 に従った安全距離 を使用しなけ ればならない。 表 B.1 は、人が補助なしに立っている状態で、下肢の接近を防止する距離を示す(図 B.1 参照)。滑り又は故意の挿入のおそれがある場合、表 B.1 に示される値を適用す ることは不適切である。この表の値を補間して使用するのは好ましくない。保護構 造物までの高さ が二つの値の間にあるなら、そのときは、より高い値 に対する 距離を使用するのが望ましい。 図 B.1 保護構造物下での自由な接近の防止 〈JIS B 9718:2013 4.2.2.1 抜粋〉 表 2 で示される値は、危険区域の高さ、保護構造物の高さ及び危険区域までの水平 安全距離に対応した寸法を決定するために使用しなければならない。危険区域のリス クが高い場合、表 2 で示される値を使用しなければならない。 表 2 で示される値を補間してはならない。したがって、 、 又は の既知の値が、 表 2 で示される二つの値の間にある場合、より長い安全距離又はより高い保護構造物 若しくはより安全な危険区域の高さ(高くとる場合と低くとる場合がある)を使用し なければならない。 表 2: 保護構造物越えの到達ー高リスク  単位:mm 危険区域 の高さ 保護構造物の高さ a),b) 1000 1200 1400 1600 1800 2000 2200 2400 2500 2700 危険区域までの水平安全距離 2500 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 2400 900 800 700 600 600 500 400 300 100 0 2200 1100 1000 900 800 700 600 400 300 100 0 2000 1300 1200 1000 900 800 600 400 300 0 0 1800 1400 1200 1100 900 800 600 400 0 0 0 1600 1500 1400 1100 900 800 600 0 0 0 0 1400 1500 1400 1100 900 800 500 0 0 0 0 1200 1500 1400 1100 900 800 0 0 0 0 0 1000 1500 1400 1000 800 700 0 0 0 0 0 800 1500 1300 900 600 0 0 0 0 0 0 600 1400 1300 800 0 0 0 0 0 0 0 400 1400 1200 400 0 0 0 0 0 0 0 200 1200 900 0 0 0 0 0 0 0 0 0 1100 500 0 0 0 0 0 0 0 0 注 a) 高さ 1000mm 未満の保護建造物は、人体の動きを制限するのに十分ではないため含まない。 b) 他の保護方策を追加しない限り、1400mm 以下の保護建造物は使用しない方がよい。 表 4: 定形開口部を通過しての到達ー14歳以上の人 単位:mm 人体部位 図示 開口部 安全距離 r 長方形 正方形 円形 指先 ≦ 4 ≧ 2 ≧ 2 ≧ 2 4 < ≦ 6 ≧ 10 ≧ 5 ≧ 5 指 (指先から 指の 付け根ま で) 6 < ≦ 8 ≧ 20 ≧ 15 ≧ 5 8 < ≦ 10 ≧ 80 ≧ 25 ≧ 20 手 10 < ≦ 12 ≧ 100 ≧ 80 ≧ 10 12 < ≦ 20 ≧ 120 ≧ 120 ≧ 120 20 < ≦ 30 ≧ 850 a ≧ 120 ≧ 120 腕 (指先から 肩の 付け根ま で) 30 < ≦ 40 ≧ 850 ≧ 200 ≧ 120 40 < ≦ 120 ≧ 850 ≧ 850 ≧ 850 表中の太線は、開口部の寸法によって制限される人体部位を表す。 注 a 長方形開口部の長辺が 65mm 以下の場合、親指がストッパとして働くので、安全距離 r は  200mm まで低減できる。 ■ 下肢による自由な接近を防止するための距離 〈JIS B 9718:2013 附属書 B 抜粋〉 既設の保護構造物下で下肢の自由な動きを制限するために、追加の保護構造物を使 用することができる。この方法に対して、この附属書に示される距離は、地上面又 は基準面から保護構造物の高さに関係するものである。この方法は、限定的な保護 を提供するものであり、多くの場合、他の方策を採用することがより適切である。 注記 これらの距離は、安全距離 ではない。接近を制限するためには追加の方策を必要 とする場合がある。 表 B.1: 下肢の接近が制限される場合の距離 単位:mm 保護構造物までの高さ 距離 ケース 1 ケース2 ケース 3 ≦ 200 ≧ 340 ≧ 665 ≧ 290 200 < ≦ 400 ≧ 550 ≧ 765 ≧ 615 400 < ≦ 600 ≧ 850 ≧ 950 ≧ 800 600 < ≦ 800 ≧ 950 ≧ 950 ≧ 900 800 < ≦ 1000 ≧ 1125 ≧ 1195 ≧ 1015 注記 >180mm の長方形開口部及び >240mm の正方形又は円形開口部は、全身     の接近を許すおそれがある。 ※本文書は適用される指令・規格に応じて変更されることがあります。 10 プ ロ フ ェ ン ス 周 辺 機 器 PROFENCE 270 ・

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