ラック製品総合カタログ2021-2022 299-300(300-301)

概要

  1. 周辺機器
  2. プロフェンス
  1. 299
  2. 300

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納入事例9プロフェンス周辺機器プロフェンス29
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参考資料123記号の説明図2危険区域の高さ保護構造物の高さ危険区域までの水平安全距離1危険区域(最も近い点)2基準面3保護構造物123123123記号の説明1基準面2股関節3保護構造物保護構造物までの高さ防止のための距離ケース1ケース2ケース3「JISB9718:2013(ISO13857:2008)機械類の安全性ー危険区域に上肢及び下肢が到達することを防止するための安全距離」に則り、製品の選定と安全な位置への設置をお願いいたします。※プロフェンスは■の範囲に該当します。安全距離:保護構造物を危険区域から離して設置するときに必要な最小距離■保護構造物を越えての到達に対する安全距離〈JISB9718:20134.2.2抜粋〉図2は、保護構造物越えの到達に対する安全距離を示す。■定形開口部を通過しての到達ー14歳以上の人〈JISB9718:20134.2.4抜粋〉表4は、定形開口部の寸法に対する14歳以上の人の安全距離を示す。開口部の寸法は、正方形開口部の一辺、円形開口部の直径、及び長方形開口部の短辺の寸法に対応する。開口部が120mm超の場合、4.2.2に従った安全距離を使用しなければならない。表B.1は、人が補助なしに立っている状態で、下肢の接近を防止する距離を示す(図B.1参照)。滑り又は故意の挿入のおそれがある場合、表B.1に示される値を適用することは不適切である。この表の値を補間して使用するのは好ましくない。保護構造物までの高さが二つの値の間にあるなら、そのときは、より高い値に対する距離を使用するのが望ましい。図B.1保護構造物下での自由な接近の防止〈JISB9718:20134.2.2.1抜粋〉表2で示される値は、危険区域の高さ、保護構造物の高さ及び危険区域までの水平安全距離に対応した寸法を決定するために使用しなければならない。危険区域のリスクが高い場合、表2で示される値を使用しなければならない。表2で示される値を補間してはならない。したがって、、又はの既知の値が、表2で示される二つの値の間にある場合、より長い安全距離又はより高い保護構造物若しくはより安全な危険区域の高さ(高くとる場合と低くとる場合がある)を使用しなければならない。表2:保護構造物越えの到達ー高リスク 単位:mm危険区域の高さ保護構造物の高さa),b)1000120014001600180020002200240025002700危険区域までの水平安全距離2500000000000024009008007006006005004003001000220011001000900800700600400300100020001300120010009008006004003000018001400120011009008006004000001600150014001100900800600000014001500140011009008005000000120015001400110090080000000100015001400100080070000000800150013009006000000006001400130080000000004001400120040000000002001200900000000000110050000000000注 a)高さ1000mm未満の保護建造物は、人体の動きを制限するのに十分ではないため含まない。b)他の保護方策を追加しない限り、1400mm以下の保護建造物は使用しない方がよい。表4:定形開口部を通過しての到達ー14歳以上の人単位:mm人体部位図示開口部安全距離r長方形正方形円形指先≦4≧2≧2≧24<≦6≧10≧5≧5指(指先から指の付け根まで)6<≦8≧20≧15≧58<≦10≧80≧25≧20手10<≦12≧100≧80≧8012<≦20≧120≧120≧12020<≦30≧850a≧120≧120腕(指先から肩の付け根まで)30<≦40≧850≧200≧12040<≦120≧850≧850≧850表中の太線は、開口部の寸法によって制限される人体部位を表す。注 a長方形開口部の長辺が65mm以下の場合、親指がストッパとして働くので、安全距離rは 200mmまで低減できる。■下肢による自由な接近を防止するための距離〈JISB9718:2013附属書B抜粋〉既設の保護構造物下で下肢の自由な動きを制限するために、追加の保護構造物を使用することができる。この方法に対して、この附属書に示される距離は、地上面又は基準面から保護構造物の高さに関係するものである。この方法は、限定的な保護を提供するものであり、多くの場合、他の方策を採用することがより適切である。注記これらの距離は、安全距離ではない。接近を制限するためには追加の方策を必要とする場合がある。表B.1:下肢の接近が制限される場合の距離単位:mm保護構造物までの高さ距離ケース1ケース2ケース3≦200≧340≧665≧290200<≦400≧550≧765≧615400<≦600≧850≧950≧800600<≦800≧950≧950≧900800<≦1000≧1125≧1195≧1015注記>180mmの長方形開口部及び>240mmの正方形又は円形開口部は、全身   の接近を許すおそれがある。※本文書は適用される指令・規格に応じて変更されることがあります。10プロフェンス周辺機器PROFENCE300

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